iOS・Androidアプリは同時開発できる?開発方法・費用・メリットを解説
「自社アプリをつくりたいけれど、iPhoneとAndroidの両方に対応させるべきか迷っている」「両方のOS(スマートフォンを動かす基本ソフト)に対応すると費用が2倍になるのでは」アプリ開発を検討している企業の担当者から、こうした相談をいただくことは少なくありません。
実は、iOSとAndroidのアプリは、ひとつのコードで同時に開発する方法があります。
ただし、どんなアプリでも同時開発が正解というわけではなく、アプリの目的や予算によっては、片方のOSから始めたほうがよいケースもあります。
この記事では、iOS・Androidアプリを同時開発する方法から、費用と期間の考え方、同時に出すべきかどうかの判断のポイント、発注前に確認しておきたいことまで、発注する側の視点で解説します。






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iOSとAndroidのアプリは同時に開発できる?

iOSとAndroidの同時開発には、ネイティブ開発とクロスプラットフォーム開発の2つの方法があります。
結論からお伝えすると、iOSとAndroidのアプリは同時に開発できます。ただし、同時開発といっても進め方は1つではありません。
ここでは、同時開発の2つの方法と、それぞれの違いを整理します。
同時開発には2つの方法がある
iOSとAndroidの両方にアプリを出す方法は、大きく分けて次の2つです。
- ネイティブ開発:iOS用とAndroid用のアプリを、それぞれ別々に並行して開発する
- クロスプラットフォーム開発:ひとつのコードで、iOSとAndroidの両方で動くアプリを開発する
1つ目のネイティブ開発は、iOSならSwift、AndroidならKotlinといったように、それぞれのOS専用の言語でアプリをつくる方法です。
両OSに同時に対応する場合は、実質的にアプリを2本つくることになります。
2つ目のクロスプラットフォーム開発は、FlutterやReact Nativeといった開発の仕組み(フレームワーク)を使い、ひとつのコードから両OS向けのアプリを作成する方法です。
「iOSとAndroidを同時に開発したい」という相談の多くは、このクロスプラットフォーム開発で対応できます。
ネイティブ開発とクロスプラットフォーム開発の違い
2つの方法の違いを、比較すると次のようになります。
| 比較項目 | ネイティブ開発 | クロスプラットフォーム開発 |
| コードの数 | OSごとに別々(2本) | 基本的に1本 |
| 開発費用 | 高くなりやすい | 抑えやすい |
| 開発期間 | 長くなりやすい | 短くしやすい |
| 動作の速さ | 高い性能を引き出しやすい | ネイティブに近いが、劣る場合もある |
| OS独自の機能 | すぐに使える | 追加の開発が必要になる場合がある |
| リリース後の修正 | OSごとに対応が必要 | 1か所の修正で両OSに反映しやすい |
表のとおり、費用・期間・修正のしやすさではクロスプラットフォーム開発が有利です。
一方で、動作の速さやOS独自の機能を使う場面では、ネイティブ開発に分があります。
どちらが優れているというより、アプリに何を求めるかによって向き不向きが分かれると考えてください。
社内向けの業務アプリや予約・会員アプリのように、一般的な機能が中心のアプリであれば、クロスプラットフォーム開発で十分な品質を実現できるケースがほとんどです。
マルチプラットフォーム開発との関係
アプリ開発について調べていると、「マルチプラットフォーム開発」という言葉を目にすることもあるかもしれません。
マルチプラットフォーム開発は、スマートフォンだけでなくWebやパソコンも含めて、複数の環境に対応する開発を広く指す言葉です。
スマートフォンアプリの文脈では、クロスプラットフォーム開発とほぼ同じ意味で使われることが多く、開発会社によって呼び方が異なるだけの場合もあります。
見積もりや提案書でどちらの言葉が出てきても、「ひとつのコードで複数のOSに対応する方法」と理解しておけば問題ありません。
開発会社が使う主なフレームワーク
クロスプラットフォーム開発では、開発会社がフレームワークと呼ばれる開発の仕組みを選んでアプリをつくります。
発注側が細かい技術を理解する必要はありませんが、提案書によく出てくる名前と特徴は次のとおりです。
| フレームワーク | 開発元 | 特徴 |
| Flutter | iPhoneとAndroidで見た目をほぼ完全にそろえられる | |
| React Native | Meta(旧Facebook) | Web開発の技術を活かせ、情報や部品が豊富 |
| Kotlin Multiplatform | JetBrains | 処理の部分だけを共通化し、画面は各OS専用につくる |
| .NET MAUI | Microsoft | Microsoftの技術を使った既存の社内システムと相性がよい |
現在、クロスプラットフォーム開発の代表的な選択肢になっているのは、FlutterとReact Nativeの2つです。
画面のデザインを両OSでそろえたい場合はFlutter、Webサービスとあわせて開発したい場合はReact Nativeが選ばれやすい傾向があります。
Kotlin Multiplatformや.NET MAUIは、ネイティブに近い品質を保ちたい場合や、既存の社内システムの技術を活かしたい場合の選択肢です。
どのフレームワークを選ぶかは開発会社の得意分野にも左右されるため、提案を受けたら「なぜそのフレームワークを選ぶのか」を確認するようにしましょう。






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iOS・Androidアプリを同時開発するメリット

同時開発には、費用や開発期間、修正・機能追加などの面でメリットがあります。
クロスプラットフォームで同時開発することには、費用面以外にもいくつかのメリットがあります。
特に、社員向けの業務アプリや顧客向けの予約アプリのように、利用者の端末がばらばらになりやすいアプリでは効果を実感しやすくなります。
ここでは、発注側にとって特に大きい3つのメリットを紹介します。
両OS対応の費用と期間を抑えられる
ネイティブ開発で両OSに対応すると、iOSとAndroidのそれぞれに専門のエンジニアが必要になり、開発もテストも2本分進めることになります。
クロスプラットフォーム開発であれば、ひとつのコードを共有できるため、開発にかかる人数と作業量を減らせます。
作業量が減る分、開発期間も短くしやすく、iOS版とAndroid版を同じタイミングで公開しやすくなる点も特徴です。
ネイティブ開発では、両OSの開発の進み具合がずれて、片方だけ先に公開することになるケースも少なくありません。
社員や顧客に「自分の端末ではまだ使えない」と感じさせずに済むことは、アプリを定着させるうえで大切なポイントです。
予算に限りがある中小企業でも、両OS対応をあきらめずに、早い段階でアプリを届けられる点が最大のメリットといえます。
両OSで同じ画面・操作を提供できる
iPhoneとAndroidで画面の見た目や操作方法が異なると、マニュアルをOSごとに用意したり、問い合わせのたびに利用者の端末を確認したりする手間が増えます。
クロスプラットフォーム開発では、両OSでほぼ同じ画面を再現できるため、利用者への説明もひとつで済みます。
たとえば社員向けの業務アプリであれば、研修資料や操作説明を1種類つくるだけで全社員に周知できます。
顧客向けのアプリでも、ブランドのイメージや使い心地をそろえられるため、どちらの端末を使う顧客にも同じ体験を届けられます。
利用者が多く、使い方の説明やサポートの手間を減らしたいアプリほど、このメリットは大きくなります。
リリース後の修正や機能追加がしやすい
ネイティブ開発では、不具合の修正や機能追加をOSごとに行う必要があり、片方だけ対応が漏れたり、修正の反映に時間差が出たりすることがあります。
両OSで仕様がずれていくと、同じアプリなのに「iPhone版ではできるのに、Android版ではできない」といった状態になりかねません。
クロスプラットフォーム開発ではコードが基本的にひとつなので、1か所を修正すれば両OSに反映しやすくなります。
業務のやり方が変わってアプリに手を加える場面でも、1回の開発で両OSに対応できるため、改善の費用とスピードの両面で有利です。
アプリは公開した後も改善を続けていくものなので、長く使うほどこのメリットは大きくなります。
iOS・Androidアプリを同時開発するデメリットと注意点

同時開発では、動作速度やOS独自機能、フレームワークの更新などに注意が必要です。
クロスプラットフォームでの同時開発はメリットが多い一方で、どんなアプリにも向いているわけではありません。事前に知っておかないと、開発の途中やリリース後に「想定より費用がかかった」と感じる原因にもなります。
ここでは、発注前に押さえておきたい3つのデメリットと注意点を解説します。
動作の速さでネイティブに劣る場合がある
クロスプラットフォーム開発は、両OSに対応するための仕組みをはさんでアプリを動かしています。
そのため、3Dゲームや高度な画像処理のように、端末の性能を限界まで使うアプリでは差が出ることがあります。
ただし、入力・一覧表示・通知といった一般的な業務アプリの機能であれば、利用者が違いを感じる場面はほとんどありません。
OS独自の機能には追加の開発が必要になる
iPhoneの顔認証や、端末のセンサーを細かく制御する機能などは、共通のコードだけでは対応しきれない場合があります。
こうした機能を使う場合は、OSごとに個別のコードを追加で書く必要があり、その分の費用と期間がかかります。
見積もりの段階で、使いたい機能が追加開発の対象になるかどうかを確認しておくと安心です。
フレームワークの更新に合わせた保守が必要になる
クロスプラットフォーム開発は、FlutterやReact Nativeといった外部のフレームワークに依存しています。
フレームワークやOSが更新されると、アプリ側でも修正が必要になることがあります。
リリース後の保守を誰がどこまで担当するのかを、発注前に決めておくことが大切です。






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iOS・Androidアプリ同時開発にかかる費用と期間

iOS・Androidアプリの同時開発では、開発方法や機能によって費用と期間が変わります。
発注を検討するうえで、最も気になるのが費用ではないでしょうか。
ここでは、ネイティブで2本つくる場合との比較や開発期間の目安、費用が膨らみやすい機能、リリース後にかかる費用について解説します。
なお、実際の金額はアプリの規模や機能によって大きく変わるため、ここで紹介するのはあくまで考え方の目安です。
ネイティブで2本つくる場合との費用の違い
両OSに対応する場合の費用の傾向を、開発方法ごとに整理すると次のようになります。
| 開発方法 | 費用の傾向 | 向いているケース |
| 片方のOSのみ(ネイティブ) | 1OSあたり100万〜200万円程度からが目安※小規模の場合 | 利用者のOSが偏っている場合 |
| 両OS対応(ネイティブ) | 片方のOSのみの1.5〜2倍程度になりやすい | 動作の速さやOS独自の機能を重視する場合 |
| 両OS対応(クロスプラットフォーム) | ネイティブで両OS対応するより2〜4割程度抑えられるケースが多い | 一般的な機能が中心のアプリ |
ここで注目していただきたいのは、ネイティブで両OSに対応しても、費用がぴったり2倍になるわけではない点です。
画面のデザインやサーバー側の仕組みは両OSで共通して使えるため、OSごとに増えるのはアプリ本体の開発とテストの部分に限られます。
同じ理由で、クロスプラットフォーム開発にしても費用が半分になるわけではありません。
「両OS対応でも、片方のOSの2倍にはならない」「クロスプラットフォームにしても半額にはならない」と理解しておくと、見積もりを見たときに判断を誤りにくくなります。
開発期間の目安
アプリ開発にかかる期間は、機能の数や規模によって大きく変わります。
一般的には、次のような期間が目安といわれています。
| 工程 | 期間の目安 |
| 要件定義 | 2週間〜1か月程度 |
| 設計 | 1〜2か月程度 |
| 開発 | 1〜2か月程度 |
| テスト | 2週間程度〜 |
| ストアへの申請・リリース | 1週間程度〜 |
全体としては4〜6か月程度がひとつの目安で、機能が少ないアプリであれば1か月前後、機能が多いアプリでは6か月以上かかることもあります。
クロスプラットフォーム開発で短くしやすいのは、主に「開発」と「修正」の工程です。
一方で、要件定義や設計、両OSでのテストにかかる時間は、ネイティブで開発する場合とあまり変わりません。
また、App StoreとGoogle Playはそれぞれ別に審査があるため、同時に申請しても公開のタイミングがずれることがあります。
リリース日が決まっている場合は、審査の期間も見込んで、余裕をもったスケジュールを組んでおきましょう。
費用が膨らみやすい機能
アプリの費用は、OSの数よりも「どんな機能を入れるか」で大きく変わります。
特に次のような機能は、費用が膨らみやすい傾向があります。
- ログイン・会員管理(外部サービスとの連携を含む)
- 決済機能(アプリ内課金やクレジットカード決済)
- プッシュ通知
- カメラ・位置情報・顔認証など端末の機能を使うもの
- 既存の業務システムや基幹システムとのデータ連携
これらの機能は、アプリ本体だけでなく、サーバー側の開発やセキュリティ対策もあわせて必要になるため、工数が増えやすくなります。
特に、カメラや顔認証のような端末の機能は、クロスプラットフォーム開発でもOSごとの調整が発生しやすい部分です。
また、社内の業務システムとアプリをつなぐ場合は、既存システムの仕様によって連携の難しさが大きく変わります。
費用を抑えたい場合は、最初のリリースで入れる機能を絞り込み、必要に応じて後から追加していく進め方が有効です。
リリース後にかかる費用
アプリは開発して終わりではなく、公開した後も費用がかかります。主なものを整理しておきます。
| 費用の種類 | 内容 |
| ストアの登録料 | App Storeは年額99米ドル(毎年)、Google Playは初回のみ25米ドル |
| サーバー費用 | データの保存やログイン機能などに使うサーバーの利用料 |
| 保守・運用費用 | OSやフレームワークの更新への対応、不具合の修正など |
| 機能追加の費用 | リリース後に新しい機能を加える場合の開発費 |
ストアの登録料は金額としては小さいものの、App Storeは毎年更新が必要で、支払いが漏れるとアプリが公開停止になるおそれがあります。
金額として大きくなりやすいのは保守・運用費用で、iOSやAndroidは毎年大きな更新があるため、それに合わせた対応が欠かせません。
見積もりを比較する際は、初期の開発費だけでなく、公開後に毎年かかる費用まで含めて検討するようにしましょう。
両OS同時に出すべき?片方から出すべき?判断のポイント

OSの利用割合やアプリの用途、必要な機能を確認して、リリース方法を検討します。
同時開発ができるからといって、すべてのアプリで両OS同時にリリースするのが正解とは限りません。
ここでは、国内の利用者のOSの割合を確認したうえで、同時リリースが向いているケース、片方のOSから始めたほうがよいケース、そもそもネイティブで開発したほうがよいケースに分けて解説します。
まずは利用者のOSの割合を確認する
同時に出すか、片方から出すかを考えるうえで、最初に確認したいのが利用者のOSの割合です。
MMD研究所が2026年2月に18〜69歳の男女4万人を対象に行った調査では、メインで使っているスマートフォンのOSはiPhoneが49.0%、Androidが50.8%でした。
出典:MMD研究所「2026年2月スマートフォンOSシェア調査」
「日本はiPhoneの利用者が多い」というイメージを持っている方もいますが、国内全体で見ると、現在は両OSがほぼ半々の状態です。
つまり、一般の消費者や社員全員を対象にするアプリで片方のOSにしか対応しないと、利用者の約半分を取りこぼすおそれがあります。
一方で、対象が特定の取引先や店舗スタッフなど限られた人であれば、全体の割合より、実際に使う人の端末を確認することが大切です。
同時リリースが向いているケース
次のようなアプリは、クロスプラットフォームで両OS同時にリリースするのが向いています。
- 社員が私物のスマートフォンで使う、勤怠・日報・社内連絡などの業務アプリ
- 顧客向けの予約アプリや会員証アプリ
- 利用者のOSを選べない、または偏りがわからないアプリ
- 入力・一覧表示・通知など、一般的な機能が中心のアプリ
これらに共通するのは、「利用者の端末がばらばら」で、「特殊な機能をあまり使わない」という点です。
たとえば社員向けの業務アプリで片方のOSしか対応していないと、もう片方の端末を使う社員だけ紙やExcelで運用することになり、かえって業務が複雑になります。
業務で使うアプリは、全員が同じ仕組みを使えることに価値があるため、両OS同時リリースとの相性がよいといえます。
片方のOSから出したほうがよいケース
一方で、次のような場合は、片方のOSから始めることも検討する価値があります。
- 新規事業のアプリで、まずは反応を見たい
- 利用者のOSが、どちらかに大きく偏っている
- 予算が限られており、機能を削りたくない
新規事業のアプリは、公開してみないと利用者の反応がわかりません。
最初から両OSに投資するより、利用者の多いOSで小さく公開し、反応を確かめてから広げたほうが、結果的に無駄な費用を抑えられる場合があります。
また、特定の取引先や店舗スタッフだけが使うアプリで、全員が同じOSの端末を使っている場合は、両OSに対応する必要そのものがありません。
ネイティブで開発したほうがよいケース
次のようなアプリでは、ネイティブ開発も有力な選択肢になります。
- 3Dゲームや高度なアニメーションを使うアプリ
- カメラ・センサー・顔認証などの端末機能を中心に使うアプリ
- OSの最新機能を、公開後すぐに取り入れたいアプリ
- 動作の速さが利用者の満足度に直結するアプリ
これらのアプリでは、クロスプラットフォーム開発にしても、OSごとの追加開発が多くなり、費用を抑えるメリットが薄れてしまいます。
むしろ、無理にクロスプラットフォームで開発すると、動作が重くなったり、追加開発の費用がかさんだりするおそれがあります。
判断に迷う場合は、「どの機能をアプリの中心にしたいか」を開発会社に伝え、両方の方法で見積もりを出してもらうのがおすすめです。






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同時開発を発注する前に確認すべきポイント

発注前、見積もり時、リリース後の3段階で確認すべきポイントを整理します。
同時開発を成功させるには、開発会社に依頼する前の準備と、見積もり段階での確認が欠かせません。
ここでは、発注前に決めておくこと、見積もり時に開発会社へ確認すること、リリース後に注意することを順に解説します。
発注前に決めておくこと
開発会社に相談する前に、次の項目を社内で整理しておくと、見積もりの精度が上がります。
| 確認項目 | 具体的な内容の例 |
| アプリの目的 | 業務の効率化、顧客の囲い込み、新規事業の立ち上げなど |
| 利用者と端末 | 社員向けか顧客向けか、利用者のOSの割合はどれくらいか |
| 必要な機能 | ログイン・通知・決済・カメラ連携・既存システムとの連携など |
| 予算 | 初期の開発費の上限と、公開後に毎年かけられる費用 |
| リリース時期 | 希望する公開時期と、段階的に公開する可能性の有無 |
このなかで特に重要なのが「利用者と端末」の項目です。
利用者のOSの割合がわかっていれば、両OS同時に出すべきか、片方から出すべきかを判断しやすくなります。
また、必要な機能は「必ず必要なもの」と「あればうれしいもの」に分けておくと、予算に合わせた提案を受けやすくなります。
見積もり時に開発会社へ確認すること
見積もりや提案を受けたら、次のような点を開発会社に確認しておきましょう。
- なぜクロスプラットフォーム(またはネイティブ)を提案するのか
- どのフレームワークを使い、その理由は何か
- OSごとの個別対応が必要な機能はどれで、その費用は見積もりに含まれているか
- iPhoneとAndroidのどの機種・OSバージョンでテストするのか
- App StoreやGoogle Playへの申請作業を代行してもらえるか
- OSやフレームワークが更新されたときの対応は、保守の範囲に含まれるか
これらを確認しておくことで、「見積もりには入っていなかった」という追加費用の発生を防ぎやすくなります。
特に、OSごとの個別対応の費用と、公開後の更新対応の範囲は、開発会社によって考え方が大きく異なる部分です。
質問に対して理由を具体的に説明してくれるかどうかは、開発会社の技術力や誠実さを見極める判断材料にもなります。
リリース後に注意すること
アプリは公開した後も、利用者の声やOSの変化に合わせて改善を続けていく必要があります。
リリース前の段階で、両OSの実機で動作を確認する受け入れテストを、発注側でも行っておくことが大切です。
公開後は、不具合の報告を受ける窓口や、修正の優先順位を決める担当者を社内で決めておくと、対応がスムーズになります。
また、開発を依頼した会社とは長く付き合うことになるため、公開後の連絡体制や対応のスピードも、依頼先を選ぶ段階から確認しておきましょう。
受け入れテスト(UAT)とは?検収前に確認したい5つのポイントと進め方」にて説明してますのでご覧ください。






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まとめ
iOSとAndroidのアプリは、クロスプラットフォーム開発を使えば、ひとつのコードで同時に開発できます。
国内ではiPhoneとAndroidの利用者がほぼ半々のため、社員向けの業務アプリや顧客向けの予約・会員アプリでは、両OS同時のリリースが有効です。
ただし、両OS対応でも費用は単純に2倍にはならず、クロスプラットフォームにしても半額にはなりません。
費用や期間は機能の数で大きく変わるため、必要な機能を整理したうえで、見積もりではOSごとの個別対応や公開後の保守範囲まで確認しましょう。
判断に迷う場合は、アプリの目的と利用者を伝えたうえで、開発会社に相談してみることをおすすめします。
iOS・Androidアプリの同時開発なら株式会社アレグビット
iOS・Androidアプリの同時開発は、費用や期間を抑えながら両OSに対応できる一方で、アプリの目的によっては別の進め方のほうが適している場合もあります。
特に「両OSに対応したいけれど、費用をできるだけ抑えたい」「同時に出すべきか、片方から始めるべきかわからない」といった声も多く聞かれます。
もし、業務アプリや顧客向けアプリの開発、既存システムと連携するアプリの開発についてご興味がある方は、弊社にて無料でご相談いただけます。
- 他社が開発したシステムやアプリの改善・機能追加も対応可能
- 小規模なアプリや、片方のOSからのスモールスタートでもOK
- 開発手法やフレームワーク選びのご相談のみでも大歓迎です
このように、新しいアプリの開発だけでなく、既存の業務システムとの連携や、他社が開発したアプリの改善まで幅広く対応しています。
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